東日本大震災以後、原発を要否を巡って議論が白熱しているが、議論の際、原発に替わるいわゆる自然エネルギーは何かを論じることは、むしろ、問題の本質をそらしたい原発推進論者の思う壷であると思う。
実際、自然エネルギーとされているものは、天候と呼ばれるものにコントロールされたことになったままで、電力の安定供給は困難であるし、原発に相当する電力を生産できると考えることは、竹やりや特攻機で相手の戦闘機を打ち落とせると考えていること位、非科学的だと考えるのであれば、どうするか。
一日当たりの電力消費量が最も大きいのは、東京ドームでもない、東京ﾃﾞｨｽﾞﾆｰﾗﾝﾄﾞでもない。東大の研究開発機関であったという。ましてや、世界各国のそれぞれの核開発研究機関ともなれば、それを行なわない通常の研究開発機関の比ではないことは素人にも明らかであろう。
世界的規模で考えれば、原発などなくとも、核兵器の開発・製造を止めれば電力はまかなえるはずだ。
しかし、核開発等を止めれば、どれだけの電力を供給できるかのデータを決して誰も公表しない。アメリカは、他の国家に核廃絶を強制するが、自国の核兵器製造を止めないし、廃棄する意思など毛頭ない。
原発を止めないのは、原発によって儲かる者がいるからである。儲かるのは誰かを議論する際、儲かるのは、政治家であるとか、官僚であるとか、民間への天下りの構造が原因であるとかの指摘がなされる。確かに彼等は、全く儲からないわけではない。
しかし、こんな議論をしているようでは、国際金融資本の使用人である、民営化を推進して、自由主義経済を加速してやりたい放題やりおこぼれがもらえる、例えば、戦費調達機関たる重要産業統制団体協議会の流れを汲む経団連、日本の大企業も多数加入する対外関係評議会（CFR）等の思う壷である。
経済実体ロックフェラーのコントロールの下、笹川良一、児玉誉士夫、岸信介らが中国で略奪・搾取により儲けた資産を基に誕生したとされる自民党やその流れを汲む民主党の政治家や官僚などは、彼等国際金融資本に貸し付けをされた「使いっぱ」に過ぎないのである。
このようなことを大マスコミは書かない、いや書けないのだ。
戦時中は内閣情報局の統制下にあったし、日本放送網は、ロックフェラー所有のCIAや米国防総省の支援、資金提供によって誕生したからである。
米国金融資本は、電通を媒介にして日本のメディアをコントロールして、メディア等は、ロックフェラーの使用人である二人、すなわち、ブッシュと小泉の広告塔の役割を果たしていたとの指摘もある。
マスコミ以外の個人も上記の事実を知らないか、知っていても、戦時中は、国際金融資本の代理人である特高警察、下部組織である町内会、最近では情報保全隊が怖くて本当のことを書かないのである。
裁判員制度も、形を変えた思想調査と言われる。国家を通じてマスコミや学者等に公開した情報は、経済関係を土台に恣意的に選別された結果でありうる。
企図させられた者は、実行者と違って、日本においては、外形上メディアには現れない。結局は、事件当事者及びその側近、第三者等の各証拠・証言等の内から、又は、決定的証拠が無い場合は因果関係等からのアプローチとなるが、心理ゲームとしてとらえるのではなく、経済的生産的諸関係等を科学的に分析して最も論理的に思えるものを採用するととなる。
あくまで個人的見解ではあるが、実体化された張作霖爆殺事件（記憶の中だけであるが、記憶が間違えでなければ、出典は明らかでないが、今から30年位前に、笹川良一が企図したとする張学良サイドを取材した記事を読んだ記憶がある。）にしろ、南京大虐殺にしろ、盧溝橋事件にしろ、資金を握る者、財閥や財閥と資金を融通し合うフィクサー等の存在から、誰が企図させられたかを探り、論理を組み立てていく見解の方が、ソビエト・コミンテルン説や河本大作等さほど力があるとは思えない軍部等が企図したとする説よりも論理的に首尾一貫しているように思えるのである。
ソ連や中国による陰謀との説や第三者が日本と中国又は中国に存在する政党同士を争わせ、タナボタ式に利益を得ることに原因を導いたところで所詮は実体のない唯心論にすぎない。
社会関係、生産関係を離れて思考をして実践するなどありえないからである。いずれにせよ、戦争についても原発についても、問題の核心を見失うと、自分が理想と考えるところとは、全く違った方向に進んでしまう可能性がある。
