プリプロダクションにおける構成、アレンジ、BPM、ピッチの確認、調整に関する材料、労働について付与した価値、労働力商品の価値については、マスターや製品を労働者に貸出して、労働を疎外して利潤を得ることができないから、研究開発費として労働の提供があった段階で材料費と人件費は損金処理が行なわれる。
プリプロダクションを経てマスターが完成するに至った場合には、プリプロダクションの費用はマスターの基礎となったことから、製品の取得としてマスター完成引渡しの段階に資産計上されるマスターに付与された価値に付加される。
実務上は、目的ではなく、広告の掲出、商談を始め販売に関する労働の提供があったという実体があれば、労働者に貸出して試運転させた段階で、3年償却することになる。
販売労働の実体がなければ、自社使用として取り扱われ、労働の疎外を経た商品の提供により、それを貸し付けて労働を疎外して利潤を得ることに経済上、実体法上の制限がなければ、5年で償却することになる。
但し、現実の経済関係に基づけば、労働させ利潤が確定する毎に、労働に評価されて労働力商品の評価に含められなければならない。
