ロスチャイルドは、中央銀行に投融資をしている民間銀行に投融資して、民間銀行に国債を発行させ、中央銀行に国債を買い取らせ、架空資本たる紙切れをオンライン上で発行させ、中央銀行との資本関係を強化する。
金利が上昇し、国債に低い価値が付与されても、インフレになっても、ユーロ離脱すなわちECBを通じた国際金融資本からの支援の拒否をしても現実には、国家は債務不履行（デフォルト）になることはない。
リスクは実体のない観念である。
国家や中央銀行は、架空のもの、すなわち偶像にすぎず、国際金融資本は法律行為によってそれを実体あるものとして義務を疎外しているのであり、国債は、世界のほとんど全ての民間銀行たる中央銀行の架空資本に投融資していて、紙切れをオンライン上で発行し、価値を付与する権限が付与されて国際金融資本がした借金であるからである。
世界の殆どの中央銀行すなわち民間銀行と資本関係のあるロックフェラーは、石油価格を暴騰させ、ドルの価値を低く付与して債務を帳消しにすることができる。資本が流れていない、偶像にすぎないアメリカやドイツやフランスがギリシアの国債を買い取って資金を提供することはできない。
ECBにもオンライン上で投融資し、架空資本が交付されているロスチャイルドがギリシアの銀行からロスチャイルドの子法人である民間銀行を通じ国債を購入して、ロスチャイルドの子法人である民間銀行、ギリシアの銀行を通じギリシア国内の産業資本に投融資されるーギリシアの中央銀行の名義で国債を買い取ることにより。
日本、米国、中国にある産業資本、金融資本は、国際金融資本から投融資を受けて外国国債を購入しているから、外貨債権の過程にあっても、国債の弁済に充てることはできない。
国際金融資本は、暴落させた国債の買取と投融資をして日銀、日本の金融資本、産業資本との資本関係を強化し、国際金融資本は、傀儡である安倍晋三に日銀法の改定をしたのだとする職務を演じさせ、投資家に怒りを示す役を与え、それを方便とし、信用低下という実体のない観念を付与する。
電波に報道させる。
税理士や会計士は安倍をかばう。国際金融資本に貢献してしまう。
そして、国際金融資本に貸付をしている債権者である労働者に国債、大企業の借入金の返済をさせる。
これはギリシアにおいても言えることである。
移民を受け容れて、既存の国内労働者と労働の安売り競争をさせる。少子高齢化を電波に煽らせる。
投資家保護の政党と、労働者政党を装いブルジョアから収奪した架空資本を国際金融資本に流し込む装置となる政党に議席が予め割り当てられた案が選挙結果であるが如く、国際金融資本から投融資を受けた電波を通じて流されるであろう。
この餓鬼のお医者さんごっこ、じゃなかったママゴトレベルの仕組みを理解していないから、国際金融資本の傀儡である産業資本は、納期の短縮に応じ、実体のない需要をフィクションされ、疎外労働を強化し、労働者はそれに応じさせられているのである。
東日本に原爆が投下されてから、日本の民間銀行資本すなわち国際金融資本は、東電の資本すなわち国際金融資本に2兆円、外資すなわち国際金融資本に100兆円投融資を行っている。
マイナンバー制を通じてオンライン上で付与された預金の価値が盗みとられ、国債の返済を源泉所得税と年末調整で負担させられ、戦争に投融資されても、税理士も、いかに労働を疎外するかのコンサルティングをして富裕層に証券、生命保険と共に相続税の節税商品を売り、借入をさせ、プライバシー情報を共有し、国際金融資本の資本増殖に貢献することにギラついていて、国際金融資本の手段に反対する労働者の意見を疎外する。
資本の源泉を辿るとその出発点が会社組織であるわけがないこと、必ず、源流に紙切れがあって国際金融資本の存在があることがわかると思うのであるが、日本の大企業はロックフェラーやロスチャイルドの同族法人であるにもかかわらず、そのことを指摘しない。
オンライン上でいくらでも架空の紙切れが発行でき、価値を付すことができる民間銀行の資本が国債を返済すれば、租税は不要であることを指摘しない。
税理士や産業資本に、国際金融資本関係の話をすると、「そんなのは陰謀論だ。都市伝説だ」「病院へ逝け」と言って理解しようとしないのである。ロックフェラーもロスチャイルドも公の存在であるにもかかわらず。
