国際金融資本が電波を通じて宣伝している男性の育児参加は女性の利益を考慮したものではない。資本が規定した男に無償労働となっている育児をさせることにより、労働時間を短縮させ、納期は変更なしで、労働が強化される。
短時間で同じ労働提供がなされれば、短時間で終わる仕事ということにされ、賃金に付与される価値属性はこれまでよりも低く付与されるのである。
国際金融資本によって男の育児参加は利益となるのである。労働者は納期の短縮に応じると労働の疎外が拡大するのである。
これまでのように女に育児をさせて、男は社会で長時間労働すれば労働者の利益は疎外されないということではない。
男が育児に参加することで、資本の規定した女も社会に進出して労働ができる。無償の性労働、家事労働からの解放される時間が増える。
労働者は、男も女も簡単に納期の短縮に応じず、肉体上、技術上無理又は余裕がない場合にはできない旨を主張しなければならない。労働の安売りをしてはならないのである。
