<p>米国23州では大麻を使用して医療を行うことが解禁され、コロラド州ではマリファナが合法とされている。
ロックフェラーは、ブッシュを含む欧米の産業資本に投融資をして労働力商品を購入させ、資本の運用権を得て、交換ではなく、疎外労働により、石油の採掘、石油商品の製造、販売をさせ、利息を含め配当原資の内部留保を拡大し、中央銀行の架空資本が交付された民間銀行の架空資本が付与される関係を強化してきた。
ロックフェラーは石油への投融資を源泉とする資本増殖を使用して、ロックフェラー研究所を出資設立し、かつては野口英世も勤務していた。石油国際金融資本は、石油商品が売れなくなるから大麻の使用の禁止立法を行った。
一度購入すれば、永久にそれを貸与して疎外労働をさせることができる商品は、産業資本が一度購入すれば再度購入しなくなり、投融資を受けに来るのも一回限りになるのと同様に、大麻によって又は大麻を医薬品に加えることにより一の病気が完全に治るのであれば、患者は、再度大麻を使った商品、労働力商品を購入するのは一度限りで、医薬品生産資本が投融資を受けに来る回数、投融資に付される価値は減るであろう。
ロックフェラーは、医薬品産業、医師会に投融資をして、疎外労働をさせて抗がん剤を製造し、販売させてきた。
医薬品以外の大麻商品はブッシュ一族に投融資をして行わせてさせてきた。
日銀の架空資本は、特別決議を拒否できる33.4％を超える35.9％が民間銀行たる米連銀の架空資本が付与されているロックフェラー一族やステファンロスチャイルドに付与されている。
国際金融資本は、疎外労働コストに価値を付与して紙を刷ることなく、恰も紙を刷って社会に存在するかのように、産業資本の通帳に印字して投融資の価値を付与する。
日本は抗がん剤、がん保険価値の備わっていない、付与した価値を実体あるものとできない米国債を買わされている。
抗がん剤は他の病気を引き起こす。大麻を使用した薬品の一部は市場に流通しなくなり、がんを抑制する大麻の使用によって抗がん剤が売れなくなるという理由付けをしてきたが、大麻を使用した医薬品が全く存在しなかったわけではないし流通もしていた。
しかし、それは、大麻によって末期ガンやエイズが抑制されたとしても、大麻が他の病気を生産する医薬品が他の病気を生産する基礎の一部となるか、生産過程を促進する装置となるからではないかと思われる。
よって、医薬品メーカーは繰り返し国際金融資本に投融資を受けに来る。国際金融資本は、患者を生かさず殺さずにして疎外労働をさせ続けることができる。
国際金融資本は、国際金融資本から投融資を受けていない産業資本が大麻の入った医薬品、大麻を使った吸引商品や大麻そのものを販売することを禁止していたとみることができる。
国際金融資本が投融資をした経済実体が大麻の種子を貸与して疎外労働をさせることにより、投融資を受けた経済実体を太らせれば、内部留保と利息をそれだけ国際金融資本は得ることができるのである。
大麻禁止法の頃に比べ、組織再編、買収によって、国際金融資本と劣後金融資本、大産業資本の資本関係は強化された。
中小産業資本も国際金融資本から融資を受けており現実には架空資本が国際金融資本に付与されているに等しい。
これにより大麻の使用が合法となったのである。社会全体の資本の帳簿上のフロー、ストックを土台とした国際金融資本の帳簿上の紙幣発行権の存在から、世界各地の劣後金融、産業資本及びその総和の資本では、国際金融資本を上回ることはできず、麻薬を買う買わないを決定することはできず、軍への投資を行うことはできないし、未だ立法する権利を取得していないであろう。
医薬品への投融資は資本増殖を産み出す。国際金融資本は投融資を受けた医療経済実体に病気を創造させる。
紙を投融資しても病気を完治させる医薬品を開発製造させない。国際金融資本は患者が増えて、病気で居続けた方が資本増殖できるのだ。
国際金融資本は、国際金融資本に劣後する大資本、高所得者に寄附をさせ、税制上のメリットを与え、中央銀行の架空資本が付与された民間銀行の架空資本に投資できなくさせて中央銀行の架空資本が付与される関係を強化し、集められた寄附金はオフショアを経由して生かさず殺さずの医薬品に投融資され、国際金融資本に劣後する大資本、高所得者に氷水をかぶらせ宣伝をさせる。彼等は既に有名である。
国際金融資本との間の資本関係により、彼等に自由意思はなく、進んで寄附をし名を売っているのではない。
彼等は既に国際金融資本との資本関係を土台とした利益を享受してしまっているから馬鹿騒ぎに応じている。大麻の使用を禁止する立法も合法とする立法も国際金融資本の所産である。よって、大麻に害はないという宣伝を、国際金融資本から投融資を受け架空資本を付与してきた電波を使用して国際金融資本は始めたのである。</p>
