食事の資本は、資本の貸与であり、 労働者は残業に応じることを余儀なくされる。資本は金銭を支出して食事を取得した分、労働を疎外し、資本に転嫁できる。食事に要した間は労働を待機させられているにも関わらず、残業代が支払われない。金銭でなく食事が支給されれば労働者は労働者の生活に基づいて金銭を消費できない。食事ではなく金銭を支出しなければならない。 資本を持たない労働者は、病気や怪我をすれば生活の源泉となる金銭を得ることができないから、残業の間に有給の休みを設けるという生産関係上の義務が資本にはあると言えるであろう。 資本関係、生産関係に基づいて労働を待機させられて賄いを食べることを余儀なくされたのであれば、労働者は、賄いを食べたら食べた後に残業しなければならないかであるが、契約上の労働と労働時間を提供したのであれば、残業、無償労働に応じる義務はない。資本は 賄いの生産又は購入と引換えに引き渡した金額は労働者の賃金から差し引くことはできず、時給プラス賄いの生産又は購入に要した金額を資本が負担しなければならない。 労働者に賄いを複数選択できるようにしたとしても、労働者は提示された複数の中から選ばざるを得ないこと、賄いと引換にに引き渡した金員に相当する金員を支出して他の生活の基礎を購入できなかったのであるから、所得税基本通達を根拠に給与課税をすることはできないであろう。
