石油、原子力を消費し、製造開発コストがかかる戦争は、投融資が膨らみ、資本関係、法人の所有関係が強化され、国際金融資本に莫大な富をもたらす。
戦争は、国際金融資本の中央銀行の所有関係、国際金融資本間、国際金融資本と劣後金融資本の資本関係によって決定され、産業資本の資本関係、資本と労働者の生産関係に基づいて実行される。国際金融資本が所有するメディアが流すプロバガンダ、反対運動、政治家、人民の憤りの発言、感情があるかのような報道はフィクションであり、首相は傀儡でしかなく、国際金融資本は資本のない世界各国の政治家、軍、人民には戦争を決定できないことを知っており、国際金融資本にとっては、あわよくば、戦争に賛同することを憚る人民の感情を少しでも弱められればよい位のもので、人民と資本に後付の方便を前もって与えるにすぎない。
国際金融資本は唯物論者であり、人民が戦争に反対し、戦争に行くことを憚ったとしても、電波による洗脳が成功しなくても、資本関係を土台に劣後金融資本、産業資本、人民を戦争へと駆り立てることができることを知っている。
現実には、メディアの流す情報によって大半のアジアの人民も日本人も相互に憤りの感情は持っていない。首相の靖国参拝について、国際金融資本の計画どおり、アジア諸国の人民の一部が憤り、それを見た日本の人民の中に憤った者が一部に存在してとしても、日本、アジア、世界各国にいる人民は意思に基づいて戦争をすることはできない。
戦争は金がかかる。大半の人民はそれを知っている。
産業資本は資本関係により戦争、国際金融資本拡大に協力し、人民は、資本関係に基づいて戦場に行くことを受け容れざるを得ないのである。電波の情報に一喜一憂する位なら経済や金融の現実の実体を勉強する方がはるかに増しである。
