昭和33年～34年頃の現電通が制作した国産アクションドラマは、モノクロ映像で、学生の映画サークルや資本が乏しい産業の発達していない地域でも作らないようなひどい出来栄えであった。
それが昭和35年になると、カラー映像となり、同社制作の作品は、昭和50年代の作品と比べても遜色ない出来栄えとなる。
これは単なる偶然なんかではない。
昭和35年は現行の日米安保が締結された年である。
日本の資本家が武器を購入し、兵隊を雇用し、アメリカ金融資本家から投融資を受けてアメリカ金融資本家を儲けさせる経済関係が日米安保により法律上の権利義務が強化され、ロックフェラー、ロスチャイルドの投融資により設立した日本のテレビ局やメディアとの資本関係が強化されたからである。
こうして見ると平成22年の地デジ化も、官僚天下り利権という経済関係に基づくものではなく、日銀をも所有するアメリカ金融資本との資本関係の強化に基づいていると見ることができる。メディアに投融資する金を有していない官僚がメディアと資本関係、経済関係を構築しえないのである。
地デジ化後に東日本に原爆が投下され、お友達作戦と称する復興名目の投融資が行われ、オフショア法人を所有するアメリカ金融資本に最も投融資を受けている中国資本家に、資本関係を土台に、中国の人民を使用して暴動を演じさせたり尖閣諸島に中国船を滞留させたり、政治家に舌戦をしかけさせたり、アメリカ金融資本に所有された日本のメディアは反中国の見解を発表し、戦争への投融資を土台としたアメリカ金融資本の利益獲得プロセスの手段を講じさせられているのである。
