アメリカの資本家は、現在、韓国の人民を日米の資本家に併合し、中国と戦争をすることを計画し、石油と戦争資金の投融資による利息収入、配当収入を得ることを計画しているから、労働者の賃金を搾取して、戦争に行かなければ、男の抱かれて資本家所有の労働力、兵隊を出産しなければ、生存できない経済関係を創設する。
経済関係から韓国は日米資本家に振り上げた拳を下げ、日本人民と中国人民が戦争をして日本人民が負けるというシナリオだが、戦争のアメリカ資本家にとって、既にアメリカ資本家の所有が確定しているから、戦争の勝ち負けなどどうでもいい、戦争をさせて金を使わせなければならないのだ。
1945年に2回、2011年に1回、原爆を投下して復興支援名義で投融資し、原子力経済を推進し、鉱業法の改正、原子力規制委員会法を制定し、核開発が行えるようにした。既存の資本関係から自由意思に関係なく核開発を行わざるを得なくさせることにより、国際金融資本家から投融資を受けざるを得ないから、国際金融資本家は現金留保を蓄積できるのである。この生産関係、経済関係を土台に、前述の法整備を行い、アメリカ資本家は、日本のメディアに命じて、中国や韓国の主張するような日本人の戦時中の加害行為はなかった、中国や韓国の捏造だとする見解や竹島や尖閣諸島が日本の領土であること、中国、韓国の経済成長による競争の激化し、賃金を下げて内部留保を蓄積しなければならないという方便、韓国や中国が軍事大国であるかのような主張、中国製品や農産物が粗悪であるかのような見解、現実には外国人も搾取されているのであるが、外国人労働者のせいで日本人が雇用されないといった誤った情報を、恰も政治家や人民が言ったこととして垂れ流し、イズムすなわちイデオロギーを形成する。
アメリカの資本家も日本資本家もロックフェラーやロスチャイルドの出資を受けているから、ロックフェラーやロスチャイルドとの資本関係に従って経済を行わざるえないから、日本の放送網も、CIAを媒介にロックフェラーやロスチャイルドの出資を受けて設立されたから、日本のメディアは、ロックフェラー、ロスチャイルドを頂点とするアメリカの資本家の資本関係上の命令に従って報道する。
自民も民主も、ロックフェラーやロスチャイルドがCIAや笹川、児玉を媒介に、出資して出来た政党で、アメリカ資本家の命令に沿って政治を行うから、自由意思などないのであって、自民や民主に期待したり失望したりする奴が阿呆なのだ。アメリカ資本家との経済関係に基づいて報道するから、アメリカ資本家擁護の報道に偏る。
中国の人民による尖閣諸島を自国の領土であることを訴える主張や竹島を韓国の領土とし、天皇の謝罪や慰安婦問題について謝罪を求める意見を報道し、日本の人民を激怒させるように仕組む。現実の経済関係、事実関係に即して考えれば、韓国人民、中国の人民の言うとおりで、日米資本家、資本家天皇は、韓国や中国やアジア諸国に謝罪し賠償しなければならないのであるが、法改正やイデオロギー形成を手段により、資本家の目的論すなわち唯心論が正当であることを認めさせることに成功してしまった。
さらには、暴力事件、民事上の争いが存在すると、加害者を在日外国人と根拠もなく認定する。在日外国人に悪という属性を与える。すなわち、在日認定が行われるようになった。しかし、現実には、一握りの資本家が世界各国の労働者同士を戦争させて内部留保の拡大を計画するだけで、人民は、在日韓国人も在日中国人も在日アメリカ人も日本人と争うことを望んでいないのだ。
