ロックフェラー、ロスチャイルドをはじめとするアメリカの資本家が、世界各国の大法人の株主であること、国債の所有者であること、金銭を貸し付けている者として法務局に相当する機関や帳簿や契約書に登記しており、世界各地の資本家を所有し、更に各資本家の所有物である各国家を明治時代より経済上のみならず、それを土台に商法上も所有者であることが確定している。尖閣諸島の石油も中国のレアメタルもアメリカの資本家の所有であることになる。アメリカ資本家と日本資本家との資本関係に鑑みれば、日本が韓国に対して行うとしていた通貨スワップの原資もアメリカの資本家からである。世界各国の資本家にとって竹島や尖閣諸島がどの国の所有であるかなど、ほとんど重要ではないのである。各
国の国際資本家にとって重要なのは、戦争をして金を使ってくれることなのである。金を使ってくれることによって、国際金融資本家は、破格の利息収入、配当収入を得るのである。アメリカの資本家が、既に所有しているレアメタルや石油を巡る争いフィクションしているのである。中国が強行な立場を崩していないかに見えるのは、そのメンツにより振り上げた拳を降ろせないからではない。何としてでも戦争を生じさせて金を使わせてアメリカ資本家の内部留保を蓄積することをアメリカの資本家に命じられているのである。
通貨スワップを行わないと言わせているのもアメリカの資本家で、資金援助が停止されて経済的に苦しくなる韓国の資本家をアメリカの資本家の言いなりになって日本の労働者と共に中国の労働者と戦争を行わざるを得なくなるからである。いじめっ子がいじめられっ子同士を喧嘩させて楽しんでいるのと同じである。各国の労働者は、資本家より生存して労働力となることを命じられ、資本家は業績が悪化し、内部留保が不足しているなどと方便をのたまい、労働者は、賃金を搾取されたり、解雇されたりして、生活保護を申請してもハネられる。生活が苦しくなって軍隊に志願して軍隊から給料をもらわざるを得なくなり、女性は自由意思なく男性に抱かれ、労働力を出産させられるようになるから、資本家は賃金を下げる。中国の資本家や韓国の資本家が所有者が確定しているものを今更日本と争う必要などないのだ。
日本の人民は、中国や韓国という国家名義の圧力を真に受けてはならないし、中国や韓国の人民も日本という国家名義の圧力を真に受けてはいけないのである。昭和天皇は資本家として戦争による利得をアメリカ資本家から受けたわけであるから、平成天皇も昭和天皇からの相続を放棄していないから昭和天皇の行為を肯定しているわけであるから、何度でも中国や韓国に謝罪をしなければならない。原爆投下と戦争の継続により、アメリカ資本家より日本資本家も内部留保の蓄積という恩恵を受けたから原爆被害の賠償をアメリカからもぎ取ることは難しい。世界各国の人民が必要なことは、生活が苦しくなったら、中国や韓国の労働者と殺し合いをするのではなく、戦争に行かず生きて使いっぱにすぎない政治家ではなく、アメリカの資本家に問題提起をし続けていくことである。資本家には搾取した労賃を支払う義務があるのであるから、発言することを憚る必要はないのである。
