それでは、東電の大株主は誰か。メディアが東日本大震災と呼んでいるものが引き起こされた日の直近事業年度の末日の平成22年3月31日においては、日本トラストサービス信託5.5％、日本マスタートラスト3.81％、三井住友2.66％、日本トラスティサービス信託銀行1.03％と13％もロスチャイルド系が占めている。
原爆の創造を命じ、戦後も正力らを媒介に日本の原子力利用の推進を命じてきたロスチャイルドである。さらに、石油王ロックフェラーが、日本の鉱業法を改正させ、尖閣諸島沖の石油を獲得を社会に認めさせたのであるという推論が成立しうる。
金融資本家は、固定資本、棚卸資産は生産コストがかかるから所有しない。産業資本に購入させ、産業資本は生産コストがかかるから金融資本家から投融資を受けざるを得ない。金融資本家は、資本関係を土台に利子配当の土台となる留保現金を得る。東日本沖での核実験は、ジェイ・ロックフェラーデビッド・ロックフェラーとダビッド・ロスチャイルドの自作自演で両者は経済上敵対はないとの推論も成立しうる。その上層の政治権力上の争い云々など問題として成立しえない。
日本と中国が2015年に戦争を行って日本が負けるというシナリオが存在するという見解がある。戦争が行われても、東京大空襲において大銀行や財閥のある丸の内が空襲にあわなかったのど同様、日本の労働者からの搾取の源泉である大企業は被害を受けないであろう。
原発推進も尖閣諸島の購入もオスプレイの設置、警察の駐在も彼等の命令である。サブプライムという博打の失敗と120年で経済上の支配者が交代するという歴史法則により、ロックフェラーが経済的支配をやめるという分析は根拠が脆弱である。内部留保の減額を生ぜじめたのも、博打ではなく、資本関係のある金融機関による、資本関係、国際金融資本による搾取の源泉となる利子配当の支払原資蓄積という既存の経済関係を土台とした投融資先の経済土台の現金留保に基づかない投融資により、利息を方便とする搾取が行き過ぎて内部留保の拡大に失敗させられた。
震災と呼ばれるもの前後のプロセスをみても、ロックフェラーやロスチャイルドが金融資本経済支配をやめるとは思えないのである。次の経済支配者として中国を指名したとすれば、指名したのはアメリカの金融資本家であり、アメリカの金融資本家が現実の経済関係を所有し続け、中国が技師として生産関係上を結ばざるを得ないことをを受け、日本の資本家、労働者の経済を動かすという構造、すなわち、現在の日本の資本家ポジションに中国の資本家が就くのではないかと思われる。
