フリーランスのメリット

労働力を購入せずに、すなわち、人を雇わずに労働をこなし、他の事業者を始めとする経済実体と継続して仕事をこなすことを契約せずに、労働をする者をフリーランスという。

フリーランスは、労働基準法は適用されない。

現実にいくらでも、労働の評価を単価で見ると制限なく下げられる。

単価を下げられるということはどういうことか。

自らの労働力である肉体を使って、PCを始め生産手段を稼動させて産み出した利潤の評価を分配するということである。

生存し続けるということは、労働力を再生産することである。

女をレンタルしてセックスして子供を作るということも労働力の再生産をするということである。

未婚小梨のフリーランス(女と子供を捨てた者も含む)のメリットは、いつでも労働をやめることができるということである。

但し、自分がした労働の評価が取引先事業者や国際金融資本に分配された分は、国際金融資本に貸し出され、更に、

未払いの労働の評価の返済を待っている労働者に貸し出されたことにされてしまうということである。

ロスチャイルドやロックフェラーのような国際金融資本は、無から紙幣をフィクションすることもできるから、あなたが労働の単価を下げなくても、他の労働者に労働の評価を支払うことができる。

労働力の再生産をやめるにしろ、自分が労働した分については、評価の全てを受け取らなければならない。

各労働者が労働の単価を下げて、大量に受注すると、疎外された労働の量が増えて、国際金融資本への前貸しが増え、他の労働者への貸し出しのフィクションが増えるから国際金融資本は潤う。

人間は死に向かって進行している。大量の仕事を受注すると一人では全ての仕事を完了することが難しくなってくる。

一人で仕事をするフリーランスは、けがをしたり病気になったら、不測の事態が発生したら、発注した仕事が停滞又は停止するというリスクを唱えられることがある。

ケガや病気は偶発するものではない。フィクションされるものである。

しかし、リスクは実体のない観念である。

予測や不測も実体のない観念である。

大量の仕事を振って労働を強化したことの後付の方便である。

実際には、仕事を発注する側は、あなたとは別の同業者と、経済関係上の条件面を天秤にかけて発注することを余儀なくさせられている。

取引は自然発生しない。偶発しない。

取引は、経済関係に基づいて行われ、フィクションされた資本関係によって歪められる。

既存にフィクションされた取引をアレンジしてバリエーションが増えている。

あなたにしかできないオンリーワンの仕事は存在しない。

あなたの代わりは既にいくらでも存在しているのである。

既にあなたとは別の同業者に現在進行形で相談もしているのである。

信頼関係は、実体のない観念である。

俺は紹介者、紹介された者との信頼関係でやっている、俺は難関資格をストレートで突破したから逃げれれないとする者がいれば、花畑というほかない。

間に入る者は、あなたが搾取することができる存在だから、国際金融資本から「おこぼれ」がもらえるから紹介する。

発注する者は安い単価で利潤の分配を受けられるから依頼する。

リスクという実体のない観念に煽られて、洗脳されて人を雇うことは、国際金融資本を利することである。

後継者を育て、労働を継続するということは、長生きすることと共に、国際金融資本を利することである。

労働者は、労働の単価が無しにされて、債権者である労働者に、国際金融資本から貸付けがされたことにされる。

徒弟制度の職場においては、育ててもらったから独立したら後継者を育てろというのは、そうすることで恩返ししろというのは、疎外労働をさせて国際金融資本に利潤を分配してきたことについての後付の方便である。

奴隷の道徳を作って洗脳していることに他ならない。

人を雇うことによって、雇用が創出されるとか、失業者が減るとかいう反論がされることがあるが、

大量に受注したがゆえに、労働の単価が下げられて、労働から解放されずに、労働力を再生産することを余儀なくされている者の数が多いということである。

仕事の受注が増えると紙で管理するにしろ、PCで管理するにしろ、保管スペースを要し、事務所を借りて、労働力が産み出した利潤を家主と国際金融資本に分配せざるを得なくなる。

フリーランスがしなければいけないこと

フリーランスがしなければならないことは、受注の量を増やすことでも、雇うことでも、労働力を再生産して労働を継続することでもない。

仕事は、どんどん断ってかまわない。

途中でやめても構わない。

代わりはいくらでもいる。

各労働者は、労働をこまめにストップして決算し、国際金融資本から利潤を取り戻さなければならない。

国際金融資本にフィクションさせた国債の返済をさせなければならない。

確定申告の作成は、労働者がしなければならないことである。

一人税理士がしなければならないことは、税理士というものを消滅させ、各労働者が決算申告ができるところまで、自立させることである。