私たちから労働の対価を奪い取る手段は租税だけではありません。一面的なものの見方はやめることです。
物には、何も価値が備わっていません。
金貸しと称する者は、奴隷に労働力である肉体を使って物を加工させます。
加工させたという労働の評価をなかったことにして、物に価値を付けるのです。
紙幣のように存在しないものに価値を付けて売り出させます。お金は商品なんです。物差しではありませんよ。
一人の人間がちんこを別の人間のまんこに突っ込むという労働をすることによって子供が産み出されます。
しかし、女は単独で子供を産む力を備えているかの如く、高い価値を付して貸し出されます。
土地を使用させることによって、労働者を評価されることなく働かせることによって利潤が産み出されます。
土地が利潤を産まないのと同じく女が子供を産み出すわけではありません。
子供は、労働することによって利潤（価値）がフィクションすることができますが、創造された価値は、無かったことにされます。
商品に価値を付して引き渡すという労働をさせます。
現金商品と交換させます。商品の買い手が現金商品に価値を付けます。
商品の売り手は、金貸しにお金を貸します。
金貸しは、何かあったときのために私にお預け下さいと言います。そこに預金や保険という方便が付け加えられます。
リスクは、実体がないので、工作員たちを作って自作自演して事故だとメディアに報道させます。
お金を無から無制限に脳内で創造できるのですから、保険金を払うのはわけありません。
保険は、節税になりますよと宣伝させます。
でも、労働者は、預けたのでないのです。貸したのです。
金貸しは、借りたお金で銀行を創ります。無から無制限にお金を産み出すことができる銀行を創ります。
メディアを作ります。
労働者は、働いた分の給与の支払を待たされています。すなわち、貸した金が返ってくるのを待っています。
他の労働者も貸した金が返ってくるのを待っています。
しかし、働かないとお金が返ってきません。
商品の売り手が、金貸しに貸したお金は、別の労働者に支払われます。
実際は、借りた金を返したのですが、別の労働者は、貸したことにされてしまいます。
しかも、稼いだ金を利息という名目で分配させられます。
金貸しは、労働者から借りたお金を使って、株式や国債という架空の商品を作り出し、購入します。
自作自演ですから、国債の債務者は、金貸しと称するロスチャイルドやロックフェラーです。
金貸しは、支払った現金で労働者に金を返しただけなのですが、労働者に貸したことにされます。
金貸しは、労働者に金を返せといってきます。それが税金です。
税金は、金貸しに支払われます。日本国、アメリカ合衆国なんて口座は存在しないのです。
日本には国債という借金が膨らんでいますと税理士を使って子供たちを煽っていますが、
国債なんて存在しません。社会において実体あるものとして通用させられていたとしても、労働者の借金ではありません。
税金は公共事業に使われるのですと税理士を使って子供たちを騙していますが、
公共事業なんてものは存在しません。
ロスチャイルドやロックフェラーが、鹿島や日立の下請企業の労働者に金を貸したことにして労働量の大きい労働をさせているのです。
民間企業の資本と民間企業の労働者の取引です。
ロスチャイルドやロックフェラーにとって、利息も租税も保険も資金調達の一つのツール（手段）にすぎないのです。
例えば、被相続人の現金商品を保険商品に変えさせて、相続人に保険金受取に関する非課税枠を使用させて節税をさせたとします。
この場合、保険で節税をしたからといって、保険料の名目で徴収されてもいるのです。
一旦、預けるという名目で貸してくれれば、国際金融資本としては、そこで一丁上がりなんです。労働させた後に、無から保険金を産み出せばいいのですから。
設備を購入して特別控除を受けても、金融資本から借入れを受け容れさせられていたら、赤字だろうが、黒字だろうが利子を支払わされます。
国際金融資本にとって、労働量が大きい労働の方がなかったことにできる労働の評価の量も大きいので、利潤が増大します。
わたしたちは、債権者でありながら、製薬、石油、原子力、種子の製造という労働をやめさせることができません。生活に役立つものを発注し合うことができません。
それでは、最大の節税は何かについて考えてみます。
労働者は、債権者です。
子供を作って子供を貸付けられて育てて死んだ後も、子供を通じて金融資本に貢がせ続ける義務はありません。
金が返ってくるまでの間、社会における、労働以外の自分の生活における労働力を再生産させれば足りるのです。
国際金融資本は、メディアを使用して「消費の拡大が景気を拡大させる」と煽ってきます。
メディアは、労働者を不利益な方向に走らせる牧羊犬です。
買わなくていいものは、どんどん削っていけばいいのです。
製薬を買って病気を創造されてまで生き続ける必要もありません。
そうすることで前倒しで労働をやめることができるのです。
稼がなければ、女子供を含め資産を残さなければ所得税、法人税、相続税の節税を考える必要もありません（実際は大部分は課税の繰延べですが）。
子供がいなくなっても社会は回ります。
社会に節税商品なるものは存在しません。
ロスチャイルドやロックフェラーは、工作員に労働者の利益になる節税商品なんて開発させません。
節税商品は、国際金融資本の代理人である税務職員と国際金融資本の代理人である金融機関の職員との協議によって開発されます。
労働者に利益になる立法がされても、事実上、法は存在しない、すなわち利益を供与する要件に該当しないとします。
そして、実体法上の解釈の争いは、国際金融資本が出資設立した機関で教育訓練された代理人の又代理人同士でしか争えない法システムを創り上げています。
法廷に原告被告が入廷する前には、代理人同士で話し合いができ、判決文もできあがっています。
税理士に騙されて節税商品を買わないようにしましょう。
税金をどうにかしたところで、仮に労働者の不利益を修正できたとしてもそれは微々たるもので、且つ通過点にすぎません。
一の労働の評価、賃金を完全にしない限りは、何も変わらないといっていいでしょう。
