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税理士登録してから如何に楽して生計を立てるか。
まずは、試験勉強に入る前に2～3年無収入でも暮らしていけるだけの蓄えを作ること。
そして会社を辞めること。
男に養われることを前提にしている、子供が欲しい、子供が欲しいと言っているバカ女はとっとと捨てること。
税理士試験の勉強を始める。でわ、何から始めるか。
一番最初に勉強するとしたら、法人税法であろう。
所得税は報酬単価が安い。
ユダヤ金融資本は老害を長生きさせれば、製薬の労働者に貸付けをフィクションし、疎外労働をさせることができるから、老害を死なせない。
申告書の作成を行う会計事務所においては、所得税の申告や相続税の申告と違って、法人については、ほぼ毎月のように申告がある。
簿記3級に合格できるかわからないレベルでも、財務諸表を読みこなす程度の知識があれば、法人税法の勉強を始めて構わないと思う。
話しは少々脱線するが、税理士がサブとして取っておくか勉強しておくと後々実務をやる上で役立つのは、社労士や中小企業診断士やFPでなく、資格は、宅建であろう。法人がその名義でやる取引と最も相関しているからである。自分が自宅を買うときにも役に立つ。
受験における基礎は、簡単なことが基礎ではない。最も出題頻度が高く誰も失点しないところである。計算も理論も、理論書を読むことから始めるのではなく、問題集から始める。
問題集は、書店で売っているものよりも、予備校の問題集の方が研究し尽くされている。既往の実績から最も出題頻度の高い問題から接触し、解かずに解答を見る。
そして、洗脳されるのではなく、洗脳されてみる。休息から抜けて活動し、活動を止めて休息するまでを1日とするなら、毎日少しずつこの作業をするのではなく、一日で一冊分、最悪でも3日で一冊、解答を見る→擬似洗脳の過程を行う。一日から3日で問題集を一冊解いてみる。洗脳の過程を説明できたら正解とみなし、2回目以降は、正解できなかったものだけ解く。反復する回数を増やすのである。
法人税法に合格した頃には金がなくなる。
フリーランスになって借入を受けずにコンサルをやっても仕事を採るのが困難である。
無収入も十分ある。
税理士は、たとえ5科目合格したとしても前後2年税理士事務所に勤務していないと
登録できない。
とすれば、税理士事務所に入らざるを得ない。
それでわ、どの税理士事務所を選ぶか。
大手の税理士法人? 監査法人?
これらに就職しても分業制だから、搾取されるだけで、
一人では、個人商店と呼ばれる規模の法人の申告すら、こなせるようにはならないであろう。
ダブルマスターの二世税理士が所長で前所長が国税OBである事務所を受験することである。
できれば、所長税理士の親父は既に死んでいることが望ましい。
そいつの親父が国税を退職した頃は、大規模法人の中には、国税OBの税理士事務所と契約する会社も多かった。
ダブルマスターの二世税理士は仕事ができない。
ましてや、税務調査の立会なんかできない。
賃金搾りを生業としている。
ほぼ同じ日に、簿記論、財務諸表、消費税の3科目を合格した奴と法人税1科目合格した奴が税理士事務所を受験したら、ほぼ間違いなく法人税1科目合格している奴は、前者を蹴落とすことができる。
事務所のPCを使いこなせ、消費税について、日々の実務の中で習得していけば、半年位で、大規模法人を担当させられる。
大規模法人の税務といっても、税理士試験の法人税法に比べれば、
遥かにしょぼい。
資産税や譲渡所得に比べれば法人税務は、
うんと易しい。
前述の税理士事務所では、
税務調査に行かされる。
料調や査察の対応もさせられる。
審理担当は、ダブルマスターはおろか、試験組よりも勉強している。
調査の立会いは、それ以外の法人税務ほど楽なものではないが、
それでも、調査において実績を作る。
接戦を勝たないと何も得られない。
所長の摂政、関白、太政大臣として現場を牛耳る。
労働時間をきちんと記録し、生産関係、労働法について研究し、給与、賞与の額が足りなければ退職をちらつかせながら賃上げ交渉する。
年収900万円はもらう。←これ結構大事
税理士事務所の関与先の経理課の奴らは、所長税理士には相談しない。所長の陰口を叩いている。
10年位在職しながら、所得税、選択されている税法科目（相続以外にする）、簿記、財務諸表のうち、一つでも取得できれば良しとする。
一旦、辞めて残りの試験科目に合格してから再就職すればよいと考えている奴がいるだろう。
しかし、二世税理士は、5科目揃った海千山千のヲサンなど、まず採用しないだろう。
辞めたら、受験勉強に戻り、残りの試験科目に合格するか、税法科目は大学院で免除を受ける。
社会ではダブルマスターは批判されているが、一部大学院で免除を受けても、ダブルマスターと税法科目を一科目でも合格している奴との実力差は、雲泥の差である。
税理士登録をすれば、かつて自分が税理士事務所の職員としていた法人の代理人といわゆる2階建て、セカンドオピニオンとして契約をすることができる。
すなわち、
愛人契約を結ぶことである。
間違っても、正妻にならないことである。
申告書の作成をせずに、何も仕事をしないで毎月一定金額が振込まれる。
2～3年に一回会社に顔を出して個別具体的なアドバイスではなく、顧問税理士を批判していれば金がもらえる。
サーバーをリースする必要もない。
職員を雇う必要もない。
事務所を賃借して家賃を支払う必要もない。
借入をフィクションされる必要もない。
申告書を作成していないから賠償責任を問われない。
大規模法人の役員は、銀行の役員であった者が務めていたりする。
セミナーの仕事が入る。
反ユダヤ金融資本的なことを言っても問題とされない。
こんな、甘いもんじゃないと思うかもしれないが、
税理士業界は、やり方次第では、結構ぬるい。
しかし、愛人なだけに、その法人を取り巻く経済関係次第で真っ先に切られるが。
切られても、家庭を持っていなければ、
50歳前後までは生きられるだろう。
所詮、仕事は、生計手段である。
人生、80歳、90歳まで生きことを自らに義務付ける必要などないのだ。
高級外車を乗り回す必要もない。
ゴルフもやる必要もないのだ。
妻子を作って養う義務もないのだ。
