税務署員が会社に訪れて、質問検査をしていたら、
当該会社の労働者は、税務職員に昼食を提供する必要があるのか。
当該法人の劣後資本及びその代理人は、
税務署職員との間に資本関係をフィクションし
生産関係により疎外労働を実体化させているのではないから
食事を出す義務はない。
税務署職員は、法律上の建前は、公務員で、
食事代くらいでは執行はされないというだけで
単純収賄罪（刑法197条）に該当するから
提供された食事には手を付けないであろう。
人民が支払わされている税金は、労働を疎外されて
資本関係をフィクションされて
国債の返済を負担させられているのであって、
税務署職員もユダヤ金融資本から貸付けをフィクションされ
疎外労働をさせられているので
厳密に言うと、経済上は民間人であるが。
さて、これからお話することは、フィクションではない。
実話である。
年商80億前後の法人に調査が入ったときのこと、
その会社の社員は、俺等と調査官に
出前を注文して
鰻重を差し出した。
統括とその部下はそれに手を付けた。
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いかにも昭和だな～。
否、昭和じゃない。
平成の年号が付されている。
もっと言えば、
ミレニアムという属性が付された後の
出来事だ。
こいつは大物になるぜ、と
思った。
ちな、当該調査では何もお持ち帰りできなかったが。
仕事ぶりはガチだと評価できたけど。
その後、どうなったかは知らない。
去る者は追わないので。
メディアでそいつの名前を聞かないので、
どこか別の地方で税務職員か税理士でもやっているのだろう。
どっちにしろ、大物にはならなかったが。
