煙草産業資本は、アームシェルロスチャイルドが金融業を始める前から存在する。ロスチャイルドは、フィリップモリスを出資設立したが、マルボロは、各地に存在する煙草産業、特に、産油地域には、国際金融資本が中央銀行の出資証券の1/3を超える架空資本の交付を受けることに失敗した地域としてリビアやイラクがあり、これらの地域の煙草産業資本が売り出す商品競り勝って各地の煙草産業を買収する方便をフィクションできなかった。
労働者に、利子を徴収することを禁止し、イスラム教で洗脳した産油地域の富裕層の13億人のマーケットを独占し、価値属性を付与する権利を取得することはできなかった。
煙草は肉体を蝕む。しかし、肺癌は、抗がん剤、放射線の投与によって肉体が損なわれたことによりなるもので、煙草が原因ではない。癌であるとフィクションし、抗がん剤や放射線の投与により、肉体を実際に損なわせ、製薬を購入させ、更に肉体を損なわせ、国際金融資本は、製薬の開発製造に投融資し、労働を疎外して利潤を得てきた。
煙草をやめさせることで、労働を強化でき、労働の疎外を土台とした利潤に付す価値は高まる。ロスチャイルドは、日銀との資本関係を土台に、日本煙草産業（世界中の煙草を取り扱い、フィリップモリス、ブリティッシュアメリカンに次ぐ売上）に価格値上げを余儀なくさせ、一箱1,000円にする案を出させている。
1,000円にすれば、低賃金の労働者は、煙草を買えなくなり、日本煙草の売上が落ち、その架空資本を買い増すことができるのだ。同じ手段を用いて、中央銀行との間に資本関係をフィクションすることができた地域の煙草産業の架空資本を買い取り、13億人のマーケットを独占することができるのである。
労働力商品を安く購入して労働を強化し労働を疎外し利潤を得て薄利多売ができるのである。紙切れに価値を付して実体化できるのである。
世界全地域の中央銀行との資本関係を強化できるのである。
だから、国際金融資本は、出資設立した電波を使用して嫌煙運動を宣伝するのだ。「煙草は肺がんになる」は、製薬への投融資と金融資本を独占する過程の後付の方便である。
自民党の受動喫煙防止議員連盟がイニシアチブをとって嫌煙運動を展開しているのではない。彼らは、ロックフェラー、ロスチャイルドの使用人にすぎない。
コメンテーターのいう税収と言うのは、国債の返済を受けることである。労働者に貸出して、疎外労働をさせる資本は、国債のフィクションによって国際金融資本は得ているのである。
煙草を1,000円にすれば、フィクションした観念上の存在である国庫の収入がアップするなどと国際金融資本は考えていないのである。
