西鋭夫を含む保守と評価される論客は、日本国憲法9条により、武器を持たずに、戦うことをやめ、平和平和と連呼するようになったから日本は弱体化したという。果たして、資本に価値が付与されていない政治家、軍人、立法府、劣後資本、労働者がイデオロギーをもって資本経済社会、立法、政治を行うことができるであろか。
戦争の悲惨さを付加して平和を訴え9条を世界遺産にと訴える奴らは花畑である。保守の論客は武器を持たない丸腰の対応だというが、日本は、現実には、世界有数の軍事大国である。
ロスチャイルドは、労働者が銀行に貸し付けた金、銀,銅を紙切れを引換えさせて、銀行に国債を発行させ、紙切れを数字上発行したことで日本銀行を出資設立し、投融資を産業資本の役員、坂本龍馬、西郷隆盛を含む労働者が受け容れ、戦争、核開発製造、原子力、製薬を含む疎外労働に応じたことから、経済上日本は弱体化し、日露戦争、日中戦争、第一次世界大戦と戦争を行い、ユダヤ資本から投融資を受け、財産を没収され、担保の価値属性を付与され、実体のない、してもいない国債の返済を負担させられ、租税の方便を用意されたことで、日本の人民の経済は弱体化していったのであり、平和、戦争放棄というイデオロギーに洗脳されたことにより弱体化したのではない。
ユダヤ資本がオンライン上で入力した数値は偽造にならず、それ以外の経済実体が発行したものは偽造であると社会に認知させているが、紙切れは、物差しではない。価値属性は備わっていない。紙切れは、実体のない観念であり、架空資本である。国際金融資本への資本集中の後付の方便、日本の人民の経済の弱体化の装置となったのは、国民主権、職業選択の自由、居住の自由、外国移住、国籍離脱の自由、財産権の保証、勤労の義務である。民間銀行と資本関係のない、日本銀行券をフィクションし価値属性を付与することのできない日本の経済実体に経済上の自由を付与したことが経済弱体化の原因である。銀行と資本関係がない経済実体は、資本を貸し付けて、疎外労働をさせて資本の価値を増殖させることができないから、経済上の権利を実体化することができず、政権を取得することができないのである。
