<p>現象面からは、この硝子細工がどの位の過程、手間をかけて作られたかはわからない。買い手は、資本、生産手段とするまでは、価値を付与することは困難である。資本もその硝子細工の生産時間はわからない。政治の動きを見ただけでは政治を動かす土台は何かがわからない。

資本、経済に遡らなくてはわからない。人間には価値属性は備わっていない。

労働者に資本を貸出して、現実の総労働時間を知る資本が労働を疎外して価値を付与する。資本、生産を有するか否か、生産するか否か、労働をするか否か、資本階級、プロレタリア階級に分類される。生産関係、経済関係が形成される。

経済関係の総和である社会が形成される。

資本は労働者に貸付をして社会が、国家、家庭、人種、民族に分類される。労働者が疎外労働を通じてどれだけ資本増殖をもたらすかによって、国家、民族、人種が規定される。

ここで肉体の各部位によって分類したという分類のこじつけ、すなわち、方便という観念が生まれる。

国家、家庭、民族、人種は実体のない観念である。これらは、法律行為を通じて実体があるものとして社会に認めさせた国際金融資本の孫法人にすぎない。

戦争の原因について、国際金融資本と天皇の資本関係、天皇と大企業、国家との資本関係を土台に戦争が行われたとすることは間違いではない。

国際金融資本は、戦後、日本最大の資本であった天皇の財産を没収し、財閥解体を行い、組織再編を通じて日本の大資本を買収し、資本のいない民主主義、共産主義を宣伝し、後付の方便とした。

国際金融資本は人種、民族資本増殖をもたらさない労働者を絶滅させない。戦争労働をさせる前に労働力を再生産させないと搾取を永続できないからである。

搾取ができなくなれば紙に価値を付与する権利を架空の紙切れから付与されないからである。国際金融資本は、製薬に投融資し開発製造を行わせ、病気にさせながら延命させ、人民に労働力を再生産させて労働力を提供できなくなった高齢者を扶養させ、資本を増殖させていった。

戦後も次々と同族法人の資本、家長をはじめプチブルを誕生させ、投資に参加させ、彼等は、肉体すなわち労働の損傷については警戒するが、労働または疎外労働をさせることを通じて得た金の価値については価値が付与された後はその行方について警戒しなくなった。

国際金融資本は、疎外労働を源泉とする財閥、天皇から取り上げた資本がどこに分配されたかについて関心を持たせないことに成功した。

ユダヤ人は肌、髪をはじめとした肉体から規定されるたのではない。

国際金融資本が投融資、疎外労働を経て得た搾取利得について、国際金融資本から投融資を受けない経済実体が利子を受け取ることを禁じ、宗教を創設して後付の方便を与え、国際金融資本にユダヤ人という価値属性を付与したのである。

ユダヤ人は実体のない観念である。ユダヤ人の価値属性を付与しされた国際金融資本は、幼い頃からプチブルや労働者とは別の学校に通って唯物論の訓練を受けている。

彼等はユダヤ教の教義に基づいて行動しているのではない。宗教など相手にしていない。国際金融資本は、疎外労働をさせ、やりがいを持て、小分けにして食べろ、ルームシェアしろ、大勢でシェアして食え、労働を掛け持ちを勧奨するといった奴隷の道徳を吹き込んだり実家から通わない資本が規定したところの女は雇わないということをした。

実家通いを雇うのは賃金が安く抑えられるからで、現実には一人暮らしは遊ぶ金がないのであるから、ヤリマンを雇わないというのは資本の方便である。

デキ婚がないから雇われないのである。アメリカにも、中国にも韓国にもアフリカにもイスラエルにも搾取されている人民がいる。白人という属性が付与されている人民も、黄色人種という属性が付与された人民、黒人という属性が付与されている人民も労働者は、搾取されている。

核をはじめとする兵器は、先ず、複数の産業資本や孫法人である国家に資本を投下し、分業をさせ疎外労働をさせなければならないから、中央銀行に架空資本を付与させて紙幣に価値属性を付与する権利を取得していなければならず、人民がテロを起こすことや、武力を持ってテロに応戦することはできない。

大企業の過年度の未処分利益の源泉は国際金融資本であり、大企業そのものは投資するしないの経営権を持てない。

これらの経済実体は、資本を持たないから新たに紙幣を創設し価値属性を付与して中央銀行を設立することができない。

労働者や商品の販売経済実体は、労働力商品、商品を引き渡して実体あるものとして社会に認めさせることに成功していない紙切れは受け取らないであろう。アメリカ人、韓国人、中国人が戦争を仕掛けるのではない。

大企業、国家、人民は、国際金融資本から投融資を受けなければ戦争はできない。テロに応ずれば儲かるのは国際金融資本である。他国が戦争をしかけてきても応戦しなかったとしても、孫法人同士の争いであって、日本が買収されたとしても、人口が少なくなって買収されたとしても、労働者にすぎない役員が交代するだけで、架空資本が付与されて疎外労働による資本増殖の過程を執るのは国際金融資本であることは変わらず、戦争準備をすれば、産めよ殖やせよを行えば、益々、国際金融資本を富ませてしまうのである。

国際金融資本は消費をしないで戦争に投融資する。

人民が守らなければならないのは、国家の利益や家庭の利益や民族の利益ではない。個々の労働者の生存、利益と国籍、居住地、人種、民族を問わない他の労働者の生存、利益を国際金融資本から守らなければならないのである。 </p>