商品の価格は、資本家と労働者の生産関係による原価、資本家と法人の間にある資本家の一方的な内部留保命令という土台関係から、債務者との経済関係から決定される。次に労働者の賃金を絞って内部留保を蓄積する。価格決定は生産関係経済関係の上層にある。商品の価格決定プロセスを現象ではなく構造から把握すれば、貨幣が商品に価格を付与するのではない。金に価値を込め、紙に金としての価値を与え、流通させる。貨幣は商品となる。貨幣を商品交換による内部留保の必要から生ぜしめたのである。 貨幣の存在は、商品に富という使用価値を与え、当該商品を流通させ、価値を認めさせ、労働者が作り出したこの剰余価値を略奪、すなわち賃金の搾取を行って内部留保を蓄積してきたという事実を忘れさせるのである。
