冷暖房機器には、室内機1台に室外機1台で稼働する、いわゆるパッケージタイプのものと、1台の室外機に複数台の室内機がダクト等により接続されているものとがある。前者は、工具器具備品の冷暖房機器6年で減価償却を行い、後者は、建物付属設備の電気工事のその他の15年で減価償却を行うこととなる。
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冷暖房機器には、室内機1台に室外機1台で稼働する、いわゆるパッケージタイプのものと、1台の室外機に複数台の室内機がダクト等により接続されているものとがある。前者は、工具器具備品の冷暖房機器6年で減価償却を行い、後者は、建物付属設備の電気工事のその他の15年で減価償却を行うこととなる。